大原孝治氏の戦略とはどのようなものか

大規模な店舗展開を行うには、競合店とは異なるベクトルのアプローチが必要となり、独自の戦略を立てる事が求められます。ドンキホーテの大原孝治社長は、個々の店舗に店作りを任せており、その結果、個性の強い店舗を全国に展開する事が出来るようになっています。近年、商業施設やメーカーはECによる通信販売に力を入れる傾向が強いですが、大原孝治氏は2018年5月に国内のEC事業から撤退して、実店舗だけで経営をしていくという事を明らかにしました。

ECから撤退する事で、デジタル戦略の考え方も変更されており、スマートフォンアプリなどのデジタルコンテンツの充実を図る事で対応しています。アメリカの巨大EC企業のサービスを使っていたドンキホーテは、ECという土俵で事業を展開するのは、この会社のニーズに合わないと判断しました。知名度的には国内では抜群であり、単独店舗だけでなく、駅ナカや高速道路、空港や商業施設などに小規模店舗を設置する事で、顧客のニーズに応える事が出来る環境を整えられるようになっています。全国ネットワークを最大限に活用し、実際に実店舗に訪れてもらって商品を手に取って購入してもらうというライブ感を大事にしたいという想いがありますので、大原孝治氏は国内のEC事業から撤退する事を決めました。独自の電子マネーアプリも用意しており、ドンキホーテの利用者がより便利にドンキホーテのサービスを利用出来る環境が着々と整えられています。